電気代の爆上がりに対応するために

みなさんこんにちは(^o^)／

愛知県一宮市・稲沢市を中心に

自由設計×高性能×低価格な注文住宅を建築している細田建築です。

先日、ＳＮＳで「電気代がいきなり上がった！」「普段の倍近くになった！」…驚きの投稿を見つけました。

ウクライナ情勢などによる資源の価格高騰が主な原因となっていますが、私たちは値上がりしていく電気代をただ眺めているだけしかないのでしょうか。

そもそも電気代はどのように決まっているのかというと

ざっくりこんな感じです。

基本料金（最低料金）＋ 電力量料金 ＋ 再生可能エネルギー発電促進賦課金 ± 燃料費調整額

契約している会社によって多少の違いはありますが、基本的には

①基本料金：契約しているA（アンペア）数によって決まる基本料金

②電力量料金：使用した電力に対してかかる料金

③再生可能エネルギー発電促進賦課金：電気事業者が太陽光などの再生可能エネルギーを買い取る為の費用の一部を負担

④燃料費調整額：発電する為の燃料が高騰下場合の調整費

①～④の合計が皆さんがお支払いしている毎月の電気代になります。

①に関しては、オール電化などによって必要なA数は変わってきます。

オール電化でなく、家族構成が2，3人でしたら30Aぐらいで十分です。

その状態で契約が60A契約とかになっていたら、ぜひプランの見直しを。

電力の大きい60A契約の方が、もちろん基本料金が高いです。

逆に、オール電化の場合は電力を多く使うので60A目安にした方が良いとされています。

オール電化で40Aでも問題はないのですが、エアコンを複数台動かしながらレンジを使用したりという状況は、ブレーカーが上がりやすいので要注意です。

②は使用した電気料に対してかかる費用です。

大手電力会社では一般的に

・0～120ｋWｈまで

・121～300ｋWhまで

・301ｋWh以上

の三段階で電気単価が上がっていく様になっています。

③は超簡潔に一言で表すと、税金のような物と思って頂けると助かります。

これに関しては個人で調整できるものではなく、国が定めていることになります。

④この燃料費調整額というのが今回の主役です。

これは読んで字の如く、発電する為に必要な燃料の費用の調整費です。

建築で例えると、ウッドショックがそれに当たります。

ウクライナ情勢もあり、どんどん石炭や天然ガスの価格が高騰しており、輸入に頼っている日本では大打撃です。

その燃料の高騰分を「燃料費調整額」という形で電気代に上乗せしているのです。

毎月の電気代を安くするために、この燃料費調整額をどうにかして価格を抑えたいところですよね。

そんなときは、一度プランの見直しをしてみてください。

2016年の電力自由化によって、様々な電力会社が出てきました。

各社、新規顧客を呼び込もうと旧一般電気事業者よりもお得なプランを出したりしています。

ココでのポイントは

電力自由化以降のプランには、燃料費調整額の上限が定められていないという事なのです。

つまり、価格の上限が無く燃料費が高騰するだけ、電気料金も上限なく上がっていくということです！

これはヤバイ( ;∀;)・・・。

安くなるはずだったのにとんだ落とし穴です。

ですが、旧一般電気事業者のプランでは昔からある従量電灯というプランがあります。

一般的な家庭では従量電灯Bというプランになるのですが、こちらは何と！

燃料費調整額の上限が定められているのです。

しかも、すでに上限に達しているのです。

つまり、「電気代がこれ以上上がらない。」ということです。

　　　　なんという事でしょう。

自由化プランの方は、それぞれの会社のポイントやプランでお得な部分もあるので一概には言えませんが、特にその様な紐付けをしていない場合は、圧倒的に従量電灯プランの方がお得になります。

また旧一般電気事業者のプランの中でも、自由化以降のプランは燃料費調整額の上限が撤廃されているので、その辺りも注意が必要です。

いま一度、ご自分の契約内容を見直し、少しでもお得に電気が使えるように考えてみませんか？

キーワードは「従量電灯」です。